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モラハラ離婚は裁判で説明・理解してもらおう

モラルハラスメントとは、「精神的な暴力や嫌がらせ」のことを言います。しかし、夫婦喧嘩と受け取られることも多く調停委員に「モラハラ」と理解されるのは難しいのが現状で、角度を変えて話をすることも多く求められますが、それでも「モラハラ」とまで判断に至るケースは少ないです。

そのため、裁判に持ち込まれるケースが多いのでモラハラ離婚はしっかり説明をし、理解してもらう必要があります。モラハラに該当するケースは、相手を貶める言動(バカ・お前はダメなやつだなど)や被害者が非難されるようなことがないときや言われるほどのことではないのに非難されることです。

説明しているときは、言動の乱暴さや異常性を説明し、理解してもらうことが大切です。議論になってしまうことが多いので冷静に説明することに努めることをおすすめします。

モラハラ離婚では証拠固めが大切

最近話題になっているのが、モラルハラスメント、いわゆるモラハラです。ではそんなモラハラが原因で離婚するときに気を付けるべきこととは何でしょうか。

それはずばり、モラハラの証拠をきちんと押さえておくということです。暴力によってけがをしたならばきちんと病院に行って診断書をもらったり、言葉の暴力がひどいときには相手にばれないように録音をしておくといいでしょう。

モラハラ離婚で裁判などになったときに強力な証拠になります。モラハラ離婚では、当事者は疲れ切ってしまって何も考えられなくなってしまう場合もありますが、そうしたときにも自分が冷静になるための手段としてこうしたことが大切なのです。

モラハラ離婚した夫の異常心理

モラハラの被害者には、よく被害者意識が欠けていると言われます。これは被害者自身が、モラハラの被害を受けていると気が付いていないためで、こうしたことが起こるのは、決して被害者が鈍感ということではなく、むしろモラハラ加害者が被害者意識を持たせないように、操っているといえます。

モラハラ離婚した夫の心理は、モラハラ加害者は、外面のよい人が多く、被害者を自分から逃げられない立場に追い込み、急に本性を現します。被害者は、豹変ぶりにびっくりしつつも、被害者以外には良い人を演じ続けているため、自分にだけ起こるのは自分が悪いのだと思ってしまい、罪悪感を植え付けられて逃げられなくなってしまいます。

DVとは違って表面的な被害がでないからこそ、モラハラ離婚は深刻な状況まで問題が進んでしまいます。

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